複数のASP・代理店を併用すると何が起きるか|重複CVとラストクリック

公開日:2026年9月14日/株式会社ピアラ Result+事業本部

複数のASP・代理店から届いたレポートを机に広げ、重複したコンバージョンがないかを突き合わせている担当者

ASPを2社、代理店を1社、さらにインハウスでも運用している。よくある体制ですが、施策の数が増えるほど、どの数字を信じればいいのか分からなくなります。何が起きているのかを、順を追って整理しました。

間接コンバージョンが重複する仕組み

1人のユーザーが購入に至るまでに、複数の広告に触れることは珍しくありません。

比較サイトで商品を知る(ASP-Aのメディア)→ 数日後にSNS広告で見かける(代理店Bの運用)→ 検索して公式サイトから購入(インハウスのリスティング)

この1件の購入に対して、3つの経路がそれぞれ「自分の成果だ」と計上する可能性があります。

1件の購入に対して、ASP・代理店・インハウスの3経路がそれぞれ成果1件として計上する図
レポートの合計は3件、実際の購入は1件。この差を毎月突き合わせることになります。

それぞれのASPや運用会社は、自社の計測タグしか持っていません。他社の経路でユーザーが何に触れたかは見えないので、自社の基準で成果を判定します。結果として、実際には1件しかない購入が、レポート上は2件にも3件にもなります。

広告主から見ると、各社のレポートを合計した件数と、自社の受注データの件数が合わないという形で現れます。

ラストクリックが判定できない

「ラストクリックで判定すればいい」と思われがちですが、横断して判定する手段がないことが問題の本体です。

ラストクリックを判定するには、そのユーザーが接触したすべての経路と時刻を1か所で持っている必要があります。ASP-AはAの経路しか、代理店BはBの経路しか記録していません。誰の計測を正とするかが決まっていない状態では、判定そのものが成立しません。

結果として、広告主側で各社のレポートを突き合わせ、重複と判断したものを手作業で否認していくことになります。この作業が毎月発生します。

承認率が下がると獲得が伸びなくなる

重複を否認していくと、当然ながら承認率が下がります。ここから連鎖が始まります。

  1. 承認率が下がる重複として否認された成果は、メディア側から見ると「発生したのに報酬にならなかった案件」です。
  2. 媒体の学習が進まない成果データは各媒体の配信最適化に使われます。承認された成果が減れば、そのぶん学習に使えるデータが減り、配信の精度が上がりにくくなります。
  3. 獲得件数が伸びず、CPAも下がらない学習が進まないため、同じ予算でも取れる件数が増えません。
  4. メディア側の優先度が下がる承認率が低い案件は、メディアから見ると割に合いません。他の案件を優先されるようになり、掲載が減ります。

重複の問題は、数字が合わないという事務上の面倒にとどまりません。承認率を経由して、獲得件数そのものに効いてきます。施策を増やしたのに件数が伸びない、という状態の原因がここにあることがあります。

施策別のROASが見えなくなる

もう1つの問題は、どの施策が本当に売上につながっているかが分からなくなることです。

CVとCPAは各社のレポートに出ていますが、そのユーザーが実際に契約に至ったか、いくら使ったかは別の話です。成果地点をリード(問い合わせ・登録・資料請求)に置いている場合は特にそうで、件数だけ見ていると、成約につながらないユーザーを大量に集めている施策が優良に見えます。

施策別のROASを出すには、2つが必要です。

計測が複数に分かれていると、前者が揃いません。ASPの先にあるメディア別のROASまで管理するのは、現実にはかなり難しい作業です。

一元化するとどうなるか

分かれているとき一元化したとき
重複チェック毎月、各社レポートの突き合わせが発生横断で判定できるため作業が不要になる
承認率重複否認で下がる上がる。媒体の学習が進み獲得が伸びる
ROAS施策別に出せない施策・媒体・メディア単位で出せる
予算配分件数とCPAで判断するしかないROASを見て振り分けられる
法令チェック各社ごとに個別対応まとめてAIで自動化できる

最後の法令チェックについて補足します。大量のクリエイティブの薬機法・景表法チェックや、キャンペーンのたびの訴求変更の確認は、運用会社やASPの数だけ発生します。これを一元化してAIで自動化すると、チェックの戻しが即時になり、運用会社やASP側のPDCA速度も上がります。結果として獲得件数の拡大につながる、という効果もあります。

一元化できないときの切り分け方

契約や社内の事情で、すぐには一元化できないことのほうが多いはずです。その場合は重複が起きにくいように設計を分けます。

商材で分けるもっとも確実。商品Aは既存の体制、商品Bは新しい施策、と分ければ経路が重なりません
媒体で分けるディスプレイ系は既存、検索系は新規、といった分け方。ただしユーザーは媒体をまたいで動くので、完全には防げません
対象エリアで分ける店舗系やエリア限定の商材で使えます
期間で分ける同じ商材でテストするなら、期間を分けて比較します。ただし季節要因が乗るため、比較の精度は落ちます

実際にテストを始めるときは、商材で分けるのがもっとも安全です。進め方の全体像はいまの代理店を変えずに成果報酬型を足せるかにまとめています。

よくある質問

Q. ASPを複数使うとどうなりますか。
A. 同じユーザーが複数の経路に触れていると、間接コンバージョンがそれぞれで成果として計上されることがあります。どれがラストクリックだったのかを特定できないため、重複を突き合わせる作業が毎月発生します。
Q. 重複したコンバージョンはどう処理されますか。
A. 広告主側で突き合わせて、重複と判断したものを否認することになります。工数がかかるうえ、否認が増えると承認率が下がります。
Q. 承認率が下がると何が問題ですか。
A. 媒体側の最適化に使われる成果データが減るため、配信の学習が進みにくくなります。獲得件数が伸びず、CPAも下がりにくくなります。またメディア側から見ると承認率の低い案件は優先度が下がります。
Q. ラストクリックで判定すれば解決しませんか。
A. 解決しません。各ASPや運用会社が自社の計測しか持っていないため、横断してラストクリックを判定する手段がないことが問題の本体です。
Q. 施策別のROASはどうすれば見えますか。
A. すべての施策の成果データを1か所に集める必要があります。あわせて、成果地点の先(面談・来店・査定・審査・契約・入金)の情報を広告主側から戻していただく仕組みも要ります。
Q. 一元化できない場合はどうすればいいですか。
A. 商材を分ける、媒体を分ける、対象エリアを分ける、期間を分ける、のいずれかで切り分けます。完全には防げませんが、重複の発生を大きく減らせます。
Q. インハウス運用も同じ問題が起きますか。
A. 起きます。社内か社外かではなく、計測が分かれているかどうかが問題です。

Result+について

Result+は、株式会社ピアラが提供する成果報酬型のアフィリエイト広告サービスです。初期費用・月額費用は0円、完全成果報酬。他社ASPと異なるのは、社外のパートナーネットワークだけでなく、社内の運用チームが運用型広告を成果報酬で実施している点です。一般的なASPは外部メディアとのマッチングが中心で、広告代理店が成果型を扱う場合もASPを利用するだけというケースがほとんどです。

提供元株式会社ピアラ(東証スタンダード市場上場・2004年設立)
料金初期費用0円/月額費用0円/完全成果報酬(クリエイティブ制作費含む)
発注額の目安月100万円程度から
運用開始まで約1ヶ月
体制運用・制作チーム150名以上。年間100万本以上のクリエイティブを制作注2
ネットワークパートナー600社以上(随時拡大中)注2。Vポイント、Ponta、Oisix、タウンライフほか
獲得経路Google/Yahoo!/LINE/Meta(Facebook・Instagram)/X/TikTok/SmartNews/YouTube、SEO・SEM・リスティング、インフルエンサー、メルマガ
公式サイトhttps://www.resultplus2.jp/

クリエイティブ責任者には、TikTokでChief Creative Officerを務めた橋本剛典が就任しています。成果報酬型広告では、獲得件数の大半がクリエイティブで決まります。

いまの計測がどうなっているかを見る

複数の運用会社やASPをお使いの場合、まず重複がどれくらい起きているかを確認するところから始められます。いま使っている媒体と施策の数を教えていただければ、何が見えなくなっているかを整理してお返しします。

Result+に相談する

注釈

注1:本記事の記載時点について
本記事における法令・ガイドラインおよび料金水準に関する記述は2026年9月時点の情報に基づく。運用型広告の手数料水準(広告実費の20%程度)は当社が提供している場合の水準であり、他社の水準を示すものではない。

注2:体制と制作本数について
運用・制作チームの人数はアルバイトおよびグループ会社を含む。「年間100万本以上のクリエイティブ」および「パートナー600社以上」は当社の実績に基づく概数であり、変動する。

注3:成果単価および広告費の目安について
本記事に記載した粗利・成果単価の水準は、当社がこれまでに実施した案件に基づく一般的な目安であり、個別の案件における成果や費用を保証するものではない。商材、成果地点、対象エリア、競合状況により大きく変動する。