新たな広告媒体としてMicrosoft 広告の取り扱いを開始

　ヘルスケア、ビューティ、食品領域を中心に、様々な業界の企業に対しブランディングからLTV向上までのALLデータを一元管理し、通販DXサービス（マーケティングDX)を展開する株式会社ピアラ (本社：東京都渋谷区、代表：飛鳥貴雄、以下「当社」)は、Microsoft 広告の取り扱いを開始することを決定し、9月から本格的に運用を開始いたしますことをお知らせします。

■Microsoft 広告の取り扱いを正式に決定

　2022年5月31日、日本マイクロソフト株式会社が日本市場において、広告事業「Microsoft Advertising」を開始することを発表しました。これを受けて、当社はこの度Microsoft 広告を正式に当社の広告メニューに加えることを決定し、現在取り扱っているGoogle、Yahoo!やFacebookなどに加え、新たな取り扱い媒体としてマイクロソフトをクライアントが選択できるようになりました。

　マイクロソフトは、ブラウザーのMicrosoft Edgeや、検索エンジンのMicrosoft Bing、ポータルサービスのMSNなどの運営を行っています。実際に、国内のデスクトップにおけるブラウザーと検索エンジンのシェアを見てみると、マイクロソフトは、Googleのブラウザーと検索エンジンに続く国内第2位のシェアを誇っており※1、大きなボリュームを占めるユーザーにアプローチできることがMicrosoft 広告の特徴といえます。
　さらにコロナ禍の影響もあり、「ワークデイコンシューマー」といって、仕事と生活の境界が曖昧になった消費者が急激に増えたことにより、仕事用のPCをプライベートで利用する傾向が高まっています※2。このことから、PCデバイスにおいてEdgeがプリインストールされていることも優位性の1つです。

※1 参考 2022年7月 Statcounter GlobalStats
※2 参考 2022年4月実施 フォレスターコンサルティング 対象：日本在住の18歳以上の会社員で過去6か月以内にPCでネットショッピングをした535人

■これまでの運用実績を元に新たな媒体運用を実施

　当社は、オフラインやオンラインなど全てのマーケティングデータを一元管理し、認知拡大から理解促進などのトップファネル、ミドルファネルのマーケティングから見直しを図ることで、獲得効果の最大化を狙う「通販DXサービス」を展開しています。

　実際にD2C事業者を中心に、800社以上の企業におけるマーケティング支援を行っており、その中で蓄積してきたノウハウとデータを元に、月間200万回以上のPDCAが行えるクリエイティブネットワーク網と、薬機法などの法令を遵守し、チェックできるガバナンス体制を構築しています。
　このような高速PDCAの中で見えてきたユーザーインサイトや豊富なノウハウ、データを活用してきたことで、当社の昨年の自社運用による主要4媒体における納品額は約59億となり、前年対比で成長率130％と順調に推移しています。

　当社は、Microsoft 広告のメリットを最大限に理解、活用し、クライアントに対して、これまでにない新しいユーザーへのアプローチの機会を提供してまいります。